採用活動は、企業にマッチする人材を見つけることで組織の成長と競争力を高める重要な業務です。そのため、採用活動には十分な投資が必要ですが、一人当たりの採用コストをさらに削減し、採用コストを最適化する方法を模索している企業も少なくないでしょう。
この記事では、一人当たりの採用コストの相場、削減方法、費用対効果向上に役立つ採用活動サービスを詳しく解説します。採用活動のコストを適切に把握し、人材獲得の効率を向上させる効果的な採用戦略を構築しましょう。
一人当たりの採用コストとは
採用コストとは、企業が人材を採用する際に発生する総費用を指します。企業の規模や採用の人数にかかわらず発生し、求人を掲載する費用、面接・選考を実施する費用、内定後にフォロー・研修を行う費用など全てが含まれます。
一方、採用単価とは、一人当たりの採用にかかるコストを指します。採用単価は、採用活動のコストパフォーマンスを計測する際の重要な指標となります。
採用コストは、社内で発生する内部コストと、社外へ支払う外部コストの2種類に分類されます。以下では、それぞれの概要・具体例を見ていきましょう。
外部コスト
外部コストは、採用活動で社外に支払う費用です。以下のようなものが含まれます。
- 求人広告費、採用サイトの制作・利用費用
- 人材紹介会社に支払う成功報酬
- 採用イベントの参加費用、説明会・面接の会場レンタル費用
- 会社案内パンフレットや動画など、採用関連の資料やツールの製作費用
- 採用管理システムの導入・利用費用
- 内定者研修で外部講師に支払う報酬
外部コストは金額が明確で、採用コストの大半を占めるものであるため、コストの見直しが行いやすい特徴があります。
内部コスト
内部コストは、採用活動で社員を使用する際など社内で発生する費用です。以下のようなものが含まれます。
- 面接や選考など、採用プロセスに関わる人員の人件費
- 応募者や内定者との電話・メールなど連絡にかかった通信費
- 内定通知書や入社時に必要な提出資料など、書類の郵送費
- 面接や内定式で応募者・内定者へ支払う交通費
- 内定者懇親会の会場費用、飲食提供費用
- 内定者の引っ越し費用の補償
- リファラル採用に成功した際に従業員へ支払う報酬
内部コストは人件費が主な要素であるため、外部コストに比べて費用の正確な把握が難しい点があります。
採用コスト一人当たりの計算方法
一人当たりの採用コスト（採用単価）は、以下の計算式で算出できます。
採用単価＝採用コスト総費用÷採用人数
採用コスト総費用は、外部コスト（求人広告費、人材紹介費など）と内部コスト（人件費、面接運営費など）の合計で求められます。例えば、企業Aが外部コスト800万円、内部コスト400万円を採用活動に費やし、20人を採用した場合、一人当たりの採用コスト（採用単価）は、以下のように計算できます。
採用単価＝ （800万円+400万円）÷20人 ＝60万円
企業Aは一人採用するまでにコストが60万円かかるということが分かり、採用活動の効率化を測る目安となります。
一人当たりの平均採用コストの相場
一人当たりの平均採用コストの相場は、採用する社員のタイプ・雇用形態によって異なります。ここでは、以下3種類の採用タイプごとに平均採用コストの相場を説明します。
- 新卒採用
- 中途採用
- アルバイト採用
各採用コストの相場を理解し、採用戦略の最適化に役立てましょう。
新卒採用
株式会社リクルートが運営する就職みらい研究所が発行している「就職白書2020」によると、2019年度の新卒採用一人当たりの平均採用コストは93.6万円で、前年度の71.5万円から31％増加しました。新卒採用を実施する上での課題としても、上位に採用コストを挙げる企業が多くありました。
これには、学生数の減少に伴う採用競争の激化や採用活動人員の増加、採用イベントなどPR費用の増加が影響しています。新卒採用を重視する企業は多く、投資は必要ですが、費用対効果とのバランスを考慮して採用戦略の見直しを行うことが重要です。
中途採用
同じく就職みらい研究所が発行する「就職白書2020」によると、2019年度の中途採用一人当たりの平均採用コストは103.3万円でした。こちらも前年度の83.0万円と比較すると24％増えており、増加傾向にあります。
また、中途採用のコストは新卒採用よりも約10万円高くなっています。これは、中途採用に即戦力を求める企業が多いため、自社にフィットする人材を探しにくく、求人広告や人材紹介料、採用面接回数が増えてしまうことなどが影響しています。これらの要因を踏まえ、効果的な採用戦略やコスト削減の方法を検討することが重要です。
アルバイト採用
株式会社ビースタイル メディアが運営する「しゅふJOB」のパート採用実態調査（2020年8月実施）によると、アルバイト一人当たりの平均採用コストは、「約1～5万円」と回答した企業が最も多くありました。比較的安価に見えますが、飲食や販売のように多くのアルバイトを必要とする業種では結果として費用が積み重なります。
また、アルバイトの採用コストは年々増加傾向にあります。特に人手不足が深刻な業界では、採用単価が10万円を超えることもあります。アルバイト採用のコストは地域や業界、職種によっても異なるため、これらの要因を考慮しながら戦略を検討することが重要です。
一人当たりの採用コストを削減する方法
採用コストの最適化は人事戦略において不可欠です。ここでは、さまざまな削減方法について、具体的に解説します。
- 求人広告掲載・人材紹介などの外部コストを削減する
- 担当者の配置・人数などの人件費・内部コストを見直す
- 自社の採用サイトを活用する
- 関係者に人材を紹介してもらう
- 採用活動の質を高める
- 早期離職者を減らす
- 求人広告掲載料が無料の媒体を活用する
- 助成金・補助金を活用する
- 再雇用する
求人広告掲載・人材紹介などの外部コストを削減する
採用活動におけるコストの多くは、求人広告掲載費や人材紹介費が占めています。そのため、これらのコストを削減することは、一人当たりの採用コストの見直しに大きな効果が期待できます。
広告が掲載された媒体と時期、広告費に対する応募数の適切さ、応募者の質などを分析することで自社に最適な求人媒体や人材紹介会社を見つけられるでしょう。一度分析して終わりではなく、定期的に分析を繰り返すことで採用コストの最適化につながります。
担当者の配置・人数などの人件費・内部コストを見直す
内部コストの見直しは、人件費の削減と採用業務の効率化に効果的です。担当者の配置や採用活動に関与する人数を振り返り、説明会、面接、各種の採用イベントでの人員配置が最適であったか過剰でなかったかを確認します。
また、プロセスの見直しも欠かせません。不要な工程のカットやデジタルツールの活用、さらにスケジュール管理を徹底することで効率的でコストパフォーマンスの高い採用活動につながります。
自社の採用サイトを活用する
自社の採用サイトを積極的に活用することもおすすめです。応募者に直接アプローチし、求人情報を広めることができます。外部の求人サイトや人材紹介会社に依存せずに済むためコスト削減に効果的です。
採用サイトには企業の文化や働く環境、従業員の声など企業の魅力をわかりやすく伝えるコンテンツを準備しましょう。自社のWebサイトやブログで展開することで、応募者の興味や関心を引きつけることができます。採用コストの削減だけでなく企業イメージの向上にも寄与します。
関係者に人材を紹介してもらう
リファラル採用は、既存の社員や関係者に人材を紹介してもらう方法です。人材紹介会社を通さずに採用ができるため、紹介料を節約できます。
リファラル採用では、企業をよく知る社員や関係者が紹介するため推薦された候補者が企業文化にマッチしやすく、早期離職率も低くなるというメリットがあります。また、オンボーディングの時間も短縮されるため、採用コスト削減に貢献します。
採用活動の質を高める
採用活動自体の質を高めることも効果的で、ミスマッチを低減することが重要です。面接の段階で応募者の期待と仕事内容が合致するか、しっかり確認する仕組みを構築することで実現できます。また、求めるスキルや資質を社内で明確にすることで、的確な人材の選定が可能となります。
また、ダイレクトリクルーティングも有効な選択肢の一つです。ダイレクトリクルーティングは、特定のスキルや経験を持つ求職者に直接アプローチすること。適切な候補者を効率的に見つけられ、一人当たりの採用コストを大幅に削減する効果があります。
早期離職者を減らす
早期離職者を減らすことは、長期的に一人当たりの採用コストを削減するために重要な視点です。早期離職者を減少させることで、新しい従業員の採用や教育にかかるコストを削減し、組織の円滑な運営が保持されます。
早期離職者を防止するには、採用時に正しい情報を発信することや適切な研修プログラムを提供し、定期的なフォロー、コミュニケーションを取ることが重要です。
kimeteの内定者研修サービスは、新入社員が社会人としてすぐに取り組める超実践的な研修プログラムです。内定者の新たな一面を発見でき、早期離職者の防止にも役立ちます。
求人広告掲載料が無料の媒体を活用する
採用コストの大部分は求人広告掲載料によって占められます。そのため、無料で掲載できる求人サービスの利用は、採用コストを抑える効果的な方法になります。
無料求人サービスには、完全無料型と一部無料型の2種類があります。完全無料型では、登録から掲載、採用までの全てが無料で提供されますが、多くの企業が利用しているため、求人情報が埋もれやすく、専門的なサポートが提供されない点がデメリットです。また、求人サイト以外にも無料で掲載できる求人検索エンジンもあります。
助成金・補助金を活用する
条件に合致する場合は、助成金や補助金を活用することも選択肢の一つです。助成金は基準を満たしていれば受給できるものですが、補助金は予算の範囲内で支給されるため採択されない可能性もあります。
条件を満たす場合は、採用コスト削減のためチャレンジしてみてはいかがでしょうか。特に、中小企業は活用が推奨されています。ただし、助成金・補助金は年度によって利用できるものが変わります。利用を検討する際は厚生労働省や中小企業庁、各自治体のWebサイトから確認してください。
再雇用する
再雇用は、新規採用よりもコストを抑える方法とされています。再雇用の利点として、既に企業の文化や業務内容を理解しているため、オンボーディングのコストや時間が削減できる点、ミスマッチが防ぎやすい点が挙げられます。
しかし、再雇用の対象者は一度退職した人材であると念頭に置くことが重要です。再雇用を行う際には、前回の雇用期間中のパフォーマンス、退職時の状況、再雇用がチームのモラルに与える影響などを十分に検討しましょう。
企業向け｜一人当たりの採用コスト削減・費用対効果向上に役立つ採用活動サービス
採用活動の質と効率を高めるためには、採用活動サービスを活用することがおすすめです。ここでは、以下の3つに焦点を当てて、紹介します。
- 採用ツール
- 人材紹介
- 採用コンサルティング
一人当たりの採用コストを削減し、費用対効果を向上させるために役立つでしょう。
採用ツール
採用ツールの利用は、企業の採用プロセスを効率化し、一人当たりの採用コストを削減するために、非常に有効です。自動化やデータ分析によって時間を節約し、自社にマッチした応募者を迅速に識別できます。
適性診断ツール「マルコポーロ」では、受験者の深層心理（ヒューマンコア）を30項目でわかりやすく可視化することで、自社に合った優秀な人材の採用に役立ちます。
さらに、各社ごとに評価基準を複数設定することができ、どの部署で活躍できそうか、どの部署が職種や環境としてはその人に合っているのか、なども一つのデータから読み取ることが出来ます。
人材紹介
人材紹介サービスは、企業のニーズに合わせた適切な候補者が紹介されるサービスです。企業は求人広告の出稿や多数の面接のセッティングといった時間とコストを節約でき、採用プロセスが効率化されます。
特に推奨する人材紹介サービスはkimeteの人材紹介サービスです。事前ヒアリングに基づき、候補者の業務経験やスキルを正確に把握し、企業にマッチする優秀な人材を紹介します。また、内定をゴールとせず、入社後を見据えた親身なサポートを提供するため、入社後も活躍できる人材と出会うことができます。
採用コンサルティング
採用コンサルティングを利用することで、専門知識と実績があるコンサルタントより、採用戦略の指導を受けられます。求人広告のターゲティング改善、採用プロセスの効率化など、採用コストの削減につながる取り組みが可能です。
特におすすめするのは、kimeteの新卒採用コンサルティングです。kimeteでは、人員の確保だけでなく、企業発展を担う人材を効果的に採用するための一気通貫したサービスを提供しています。実証済みの仕組みとノウハウのみを提供しているため、企業の採用活動を確実に成功へ導きます。
まとめ
一人当たりの採用コストを最適化することは、企業が競争力を維持しつつ成長を遂げる上で重要な要素となります。この記事で紹介した効果的な採用活動サービスを活用することで、採用コストを削減し人材獲得プロセスを効率化する道を探りましょう。
以下の資料では、Kimeteが30年間の新卒採用経験から培ってきた、採用や定着に関するノウハウを公開しています。この機会にぜひ一度ご覧下さい。
