求人媒体の種類・費用は？特徴別比較一覧・人気ランキングなど選び方のコツを解説

スムーズな採用の実現に向けて、求人媒体を活用する企業も多く見受けられます。しかし、多くの求人媒体が存在する中で、どういった媒体を選べば良いかと悩む人も多いでしょう。採用活動の成功には、自社に合った適切な求人媒体を選択する必要があります。

そこで当記事では、求人媒体の種類や特徴はもとより、選び方についても解説します。求人媒体の活用によって、賢く採用活動を進めたいと考える担当者様は、ぜひ参考にして下さい。

求人媒体とは？

求人媒体とは、「人材獲得を目指す企業」と「仕事を探している求職者」をつなぐメディア（＝媒体）のことです。ハローワークなどの公的機関が運営する求人媒体もあれば、民間企業が運営する求人媒体も存在します。また求人媒体は、求人サイトなどのWeb媒体と、求人誌やチラシといった紙媒体の2種類に大別できます。

　

求人媒体のメリット・デメリット

昨今では、多くの企業が採用活動に求人媒体を利用しています。求人媒体を活用する理由は、多くのメリットが期待できるからです。一方で求人媒体にはデメリットも存在するため、活用を検討する際には、メリット・デメリットの双方を把握することが大切です。

ここでは、求人媒体を活用するメリット・デメリットを紹介します。

メリット

求人媒体を利用すると、多くの求職者に求人情報を見てもらえます。母集団形成に役立ち、大量採用を目指す企業にも効果的です。

昨今では少子高齢化による労働人口減から、採用に苦戦する企業は多く、いますぐには転職を考えていない「転職潜在層」へのアプローチも重視されています。求人媒体は、転職潜在層へもアプローチが可能です。

例えば、転職潜在者が以前に登録した求人サイトからスカウトメールが届けば、転職を考えるきっかけになり得ます。また求人媒体には有料・無料が存在するため、無料から始めたい企業にもメリットがあるでしょう。

デメリット

求人媒体を利用すると、募集記事の用意や応募者へのスカウトメール対応など、採用担当者に負担がかかります。求人媒体によっては、運営元からのヒアリングに応じる時間や、写真撮影の時間も必要です。

また掲載課金型の求人媒体を利用した場合には、採用人数が0人だとしても、掲載しただけで費用が発生します。掲載課金型の求人媒体を利用する際には、他社の求人に埋もれず、応募につながるような工夫が必要です。

　

求人媒体の種類・比較一覧

　求人媒体には複数の種類が存在し、それぞれ特徴やメリット・デメリットが異なります。求人媒体の種類を比較表であらわすと、以下の通りです。

求人媒体の種類	サービスの特徴	メリット	デメリット
求人サイト	Web上に求人を掲載する	不特定多数の目につきやすい	有料の場合、採用できなくても料金が発生
求人検索エンジン	求人情報に特化した検索エンジン	クローリングされると無料で掲載できる	直接投稿を希望する場合、知識が必要
ダイレクトリクルーティング	企業から候補者に直接コンタクトをとる	ターゲットにダイレクトにアプローチできる	担当者の負担が増えてしまいがち
ハローワーク	ハローワークの端末やWeb上に求人を掲載できる	無料で利用できる	ライバルが多く、求人が埋もれやすい
無料求人誌・折込チラシ	紙面上に求人広告を掲載する	地元の人に見てもらいやすい	掲載後は修正がむずかしい

各求人媒体の詳細は、以下をチェックしてみて下さい。

求人サイト

求人サイトとは、求人を目的とするサイトに、さまざまな企業の求人情報を掲載してまとめたWeb上の求人媒体です。多くの業界・業種・雇用形態の求人を掲載する求人サイトもあれば、新卒採用・IT業界・正社員採用など、特定の領域に特化した求人を掲載する求人サイトも存在します。

料金プランは、採用できた人数に関係なく一定料金を支払う「掲載課金型」と、採用に至った場合のみ料金を支払う「成果報酬型」が存在します。

求人検索エンジン

求人検索エンジンとは、求人情報のみを検索できる媒体です。GoogleやYahoo!の求人検索バージョンだといえます。求人検索エンジンにアクセスすると、インターネット上に掲載された求人や、求人検索エンジンに直接投稿された求人情報を目にできます。求人掲載の段階では基本的に無料であり、求人をクリックされた際に課金されるケースが主です。AIにクローリングされる仕組みで掲載されると、求人をクリックされても料金は発生しません。

ダイレクトリクルーティング（正社員・中途採用スカウトなど）

ダイレクトリクルーティングとは、企業から「気になる候補者」に対し、スカウトメールなどを送る手法です。候補者からの応募を待つのではなく、企業が自ら積極的に候補者へアプローチします。即戦力となる人材の採用に適するため、正社員採用や中途採用で利用するケースが多いでしょう。

ダイレクトリクルーティングの料金体系は、採用人数に応じた「成功報酬型」と、採用人数に関係なく一定額を支払う「定額型」に分類できます。

ハローワーク

ハローワークは、厚生労働省が運営する雇用サービス機関であり、無料での求人掲載が可能です。掲載された求人は、以下から閲覧ができます。

・ハローワークに設置された端末
・Web上のハローワークインターネットサービス

採用候補者が自社の求人を見て気になった場合には、ハローワークの職員を通じて、質問や応募の連絡があります。採用に至った場合にも、成果報酬は発生しないため、完全無料で利用できます。

無料求人誌・新聞の折込チラシ

無料求人誌（いわゆるフリーペーパー）や新聞の折込チラシは、求人情報を紙にまとめた求人媒体です。無料求人誌は、駅やコンビニエンスストアなどで見かけるケースも多いでしょう。新聞の折込チラシは、文字通り新聞と一緒に折り込まれます。

両者共に一覧性に富んでおり、地元の人が目にしやすいことが特徴です。無料求人誌や新聞の折込チラシの料金体系は、掲載枠の大きさや発行部数によって変化します。

　

料金相場｜求人媒体の費用

求人媒体を利用するにあたって、求人媒体の料金相場を知ることは大切です。なぜなら、自社の予算内におさまる内容を選びつつ、その中でも特にコストパフォーマンスが高い内容を選ぶ必要があるからです。

ここでは「成功報酬型」「掲載課金型」「複合型」「無料型」の4つに分類し、それぞれの料金相場を解説します。

成功報酬型

成功報酬型とは、採用確定や応募があったタイミングで、料金が発生するシステムです。求人を掲載しただけでは料金が発生しないため「成果が出なかったのに費用だけかかった」といった事態を避けられます。

成果報酬型の料金相場は、以下の通りです。

• 新卒採用…50～100万円（1人）
• 中途採用…30～120万円（1人）
• アルバイトの応募…5千円～5万円（1人）

成果発生時にのみ料金が発生する分、高めの費用を支払う傾向にあります。

掲載課金型

掲載課金型とは、求人媒体に掲載すると料金が発生するシステムです。採用人数にかかわらず、支払う料金は同額になります。ターゲットの目に多く触れてもらうには、上位プランへの掲載が必要になることもあるでしょう。

掲載課金型の料金相場は、以下の通りです。

• 新卒採用…80～300万円（1シーズン）
• 中途採用…20～100万円（毎月）
• アルバイト採用…2万円～50万円（毎月）

掲載課金型は、大量採用に成功すれば費用対効果が高い方法だといえます。

複合型

複合型とは、成功報酬型と掲載課金型の料金体系を兼ね備えるなどの、複合的なシステムを指します。複合型のサービスを選べば、目的やターゲットによって採用手法を使い分けられるでしょう。

例えば、特定分野のプロを早急に探す場合には「成功報酬プラン」を利用し、大量採用をしたい場合には「掲載課金プラン」を使うなどです。

複合型の成功報酬型・掲載課金型の料金相場に関しては、先述の「成功報酬型」「掲載課金型」の双方をご参照下さい。

無料型

無料型はハローワークのように全てのサービスが無料である完全無料型と、一部サービスが無料の一部無料型に分けられます。

～一部無料型の例～
・限定された一枠のみ、無料で掲載できる求人誌
・「掲載期間が2日のプラン」のみ、無料で提供できる求人サイト

無料型はライバルが多く、求人が埋もれやすくなります。自社の求人が目につくよう、工夫も必要でしょう。

　

おすすめの選び方｜自社に合う求人媒体を選ぶポイント

求人媒体には多くの種類があり、それぞれの特徴やメリット・デメリットも異なると分かりました。企業の採用活動を成功させるには、多様な求人媒体の中から、自社に合ったものを選ぶ必要があるでしょう。ここでは、自社に適した求人媒体を選ぶ際に、意識すると良い8つのポイントについて解説します。

掲載料金（費用対効果）

採用活動で大切なことは、「どれだけの費用をかけたか」ではなく「費用対効果の高い採用ができたか」だといえます。

また採用活動では、採用にかける費用が決まっているケースも多いでしょう。そのため、予算内で対応できるサービスに厳選した上で、費用対効果が高そうなサービスを選ぶことが大切です。通常では予算をオーバーする場合にも、割引やキャンペーンを実施している可能性もあるため、最新情報のチェックもおすすめです。

サービス・機能

先述の通り、採用活動を成功させるには、費用対効果を確認する必要があります。自社が重視する内容を踏まえ、どういった採用媒体を選ぶと目標達成ができるかを考えると良いでしょう。

また、採用媒体の機能やオプションなどのサービス内容に基づき、自社でどの程度の人員や時間を割く必要があるかも考えて選ぶことが大切です。機能が理解しやすく、サポート体制が万全などのオプションがあれば、コスト（人員や時間）を最低限におさめられるでしょう。

ターゲットの属性（性別・年齢など）

ターゲット属性によって、選ぶべき求人媒体が異なります。なぜなら、求人媒体によって「ベテラン採用に特化」や「新卒採用が得意」など、それぞれカラーがあるからです。新卒採用を考えているのに、中途採用に強みがある採用媒体を利用していると、なかなか応募につながらない可能性があります。

採用活動を成功させるには、今回の採用で採用したい人材の性別・年齢などを明確にした上で、ターゲット属性が多く利用している求人媒体を選ぶと良いでしょう。

採用種別（アルバイト・派遣・新卒・中途採用など）

アルバイトを採用したいケースもあれば、正社員を新卒採用したいケースもあるでしょう。採用媒体は、目的の採用種別（アルバイト・派遣・新卒・中途採用など）によって、使い分けることも大切です。例えばアルバイトの求人情報が多く掲載された求人情報誌に、正社員の中途採用記事を掲載しても、記事が「正社員を希望する人」の目に触れる可能性は少ないでしょう。

採用したい種別に応じて求人媒体を使い分けることで、より賢く採用できます。

得意とする職種（営業・エンジニアなど）

募集する職種を踏まえ、その職種を得意とする求人媒体を選ぶことも1つの方法です。例えば、営業職を募集するのであれば、営業職の応募者獲得に強い求人媒体を選ぶなどです。他にも、エンジニア・デザイナー・事務・販売など、さまざまな職種を得意とする求人媒体が存在します。特定の職種を得意とする求人媒体は、対象職種を希望する人の目に触れやすいことから、求職者から応募が来る可能性も高くなります。

スピード｜新年度（1月・2月）や下半期（7月・8月・9月）採用に間に合うか

活用する求人媒体が「自社の考える採用スピードに合うか？」を考えることも、求人媒体を選ぶ上で大切なポイントです。

例えば、急な離職者の穴埋めが背景にある場合には、1日でも早く採用できる求人媒体が適します。新年度や下半期のために人材確保を考えるケースでは、余裕をもって採用活動を進められる点も重要です。

そのため、活用を検討する採用媒体に対し「自社が考える採用スピードに対応できるか？」の確認をおすすめします。

ユーザー数（首都圏・対象地方の利用者数）

求人媒体を選ぶ際には、求人媒体を利用するユーザー数も考慮すると良いでしょう。まず前提として、ユーザー数が多い求人媒体を利用するほど、より多くの求職者に見てもらえる可能性が高まります。

また求人媒体によっては、首都圏の求人に強みをもつ媒体もあれば、地方の採用に強みをもつ媒体も存在します。自社がターゲットとしたいユーザーが、どういった地域に存在するかを踏まえながら、求人媒体を選ぶのも良いでしょう。

人気ランキングを参考にする

求人媒体選びで迷う場合には、調査会社などが発表している「求人媒体の人気ランキング」を参考にする方法があります。人気ランキングにランクインする求人媒体は、一定以上の企業から支持を集めているため、品質も一定以上の内容を持ち合わせる可能性が高いでしょう。

また調査会社の人気ランキングでは、「エンジニア採用に強い」「新卒採用に強い」など、特定のターゲットに絞ったランキングを展開するケースも見受けられます。

　

まとめ

求人媒体には種類があり、それぞれ特徴・メリットがあります。採用活動を成功させるには、自社に合った求人媒体を選ぶことが大切です。

より適した求人媒体を選ぶには、費用対効果・サービス内容・ターゲット属性などを踏まえ、最適な内容を選ぶと良いでしょう。

求人媒体を活用し採用できたあとには、採用者の定着に向けた対策も必要です。新卒採用に強みをもつ就職支援サービス「kimete」では、新卒採用に向けたさまざまなサービスはもちろんのこと、採用後のフォローにも力を入れています。

内定者や新入社員の定着率に課題感をもつ企業様には、以下のkimeteオリジナル資料「内定者や新入従業員の定着率の上げ方の入門ガイド」がおすすめです。