採用活動や人材育成の情報を収集する中で、「エンプロイアビリティ」という言葉を耳にすることもあるでしょう。聞いたことはあるものの、エンプロイアビリティとは何なのか、詳しく知らない人も少なくありません。また、自社でエンプロイアビリティについて何か取り組むべきなのかなど不安に思っている人もいるでしょう。
この記事では、エンプロイアビリティとは何か、その種類と要素、エンプロイアビリティを高める方法や高めるメリットなどを詳しく紹介します。組織力を高めたいと考えている人は、ぜひ最後まで目を通してみて下さい。
エンプロイアビリティとは
「エンプロイアビリティ（Employability）」とは、Employ（雇用する）とAbility（能力）を組み合わせた言葉で、従業員の「雇用されうる能力」を意味します。
雇用されうる能力とは、自社1社のみで通用する能力でなく、企業を超えて通用する能力のことで、一般的な労働市場で評価される就業能力のことです。「企業に雇用される能力」「継続して雇用される能力」「転職できる能力」といわれることもあります。
後に詳しく解説しますが、エンプロイアビリティに含まれる能力の例としては、例えば、専門知識や技能、協調性や積極性、仕事のモチベーションといったものが挙げられます。
エンプロイアビリティが注目されている背景
エンプロイアビリティが注目される背景には、終身雇用制度の崩壊や労働人口の減少などで雇用が流動化していることがあります。
エンプロイアビリティは、元々1980年代にアメリカで生まれた概念です。当時のアメリカでは、社会情勢の変化により、企業は長期的雇用を労働者に保障できなくなっていました。そこで、企業は長期雇用の代わりに、他社でも通用する能力を磨く機会を提供することで、労働者と発展的な労使関係を構築することとなりました。
日本においても、転職が当たり前となりつつある中で、このエンプロイアビリティが注目されるようになっています。
エンプロイメンタビリティとの違い
エンプロイアビリティとよく似た言葉に「エンプロイメンタビリティ（Employmentability）」というものがあります。エンプロイメンタビリティとは、「企業の雇用能力」を意味します。労働者から「ここで働きたい」と思ってもらえるかどうか、また、優秀な従業員を継続的に雇用できるかといった企業の能力を示します。
エンプロイアビリティが、企業から見た採用したくなる従業員の魅力であるのに対して、エンプロイメンタビリティは、従業員から見た働きたいと思う企業の魅力といえるでしょう。
エンプロイアビリティの4つの種類
エンプロイアビリティは、その特性によって4つの種類に分類されます。具体的には下記の4つです。
- 絶対的エンプロイアビリティ
- 相対的エンプロイアビリティ
- 外的エンプロイアビリティ
- 内的エンプロイアビリティ
詳しい内容は次の通りです。
絶対的エンプロイアビリティ
絶対的エンプロイアビリティとは、時代や環境の変化に左右されず、どんな状況下においても評価を得られる知識やスキルなどの能力のことです。
例えば、医師や弁護士、看護師の資格やスキルなどが挙げられます。このようなAIやロボットなどで代替できない専門的で高度な知識や技術が絶対的エンプロイアビリティといえるでしょう。
絶対的エンプロイアビリティは、時代や状況に左右されない能力であるため、人材にとっても転職や継続雇用のための強い武器となります。企業にとっても、そうした人材を雇うことで技術の変化などに左右されない高い競争力を維持することができます。
相対的エンプロイアビリティ
相対的エンプロイアビリティとは、時代や環境の変化、市場のニーズなどによって価値が左右される能力のことです。
テクノロジーの進化の激しい現代においては、例えば、AIやロボットなどで代替されかねない仕事やスキルなどが相対的エンプロイアビリティといえるでしょう。
相対的エンプロイアビリティには、最新技術によって価値が下がる仕事やスキルだけではありません。例えば、扱う難易度の高い最新システムを使いこなすスキルも、相対的エンプロイアビリティですが、これらは時代のニーズに応じて高く評価されるといえます。
時代の変化やニーズに合わせて必要な知識やスキルを素早く身に着けることで相対的エンプロイアビリティは高めることが可能です。
外的エンプロイアビリティ
外的エンプロイアビリティとは、社内だけでなく社外でも通用する能力のことです。
例えば、業界で必要とされる国家資格や多くの企業が導入しているシステムを扱える知見などが挙げられます。また、どの企業でも通用する幅広い知識や経験も外的エンプロイアビリティといえます。
外的エンプロイアビリティは、他社でも高く評価される能力のため、特に転職に強い能力といえるでしょう。
内的エンプロイアビリティ
内的エンプロイアビリティは、現在の会社で雇用され続ける能力のことです。
例えば、自社の商品やサービスについての詳しい知識、自社特有の業務を効率的に行うスキルなどが該当します。自社で特に重宝されるノウハウを持っており、自社に必要な人と思われる人が、内的エンプロイアビリティを持っているといえます。
内的エンプロイアビリティの高い人は、会社の業績が悪化したとしても、リストラされにくく、長く雇用されやすいといえるでしょう。
エンプロイアビリティの3要素
厚生労働省では、エンプロイアビリティは下記の3つの基本的な能力で構成されるとしています。（出典：厚生労働省「エンプロイアビリティの判断基準等に関する調査研究報告書について」）
- 知識・スキル
- 思考特性・行動特性
- パーソナリティ
エンプロイアビリティのこれらの3要素について以下で詳しく解説します。
1.知識・スキル
エンプロイアビリティに含まれる基本的な能力の一つは、職務遂行に必要となる特定の知識やスキルです。
例えばエンジニア職であれば、プログラミング言語の知識やデバッグのスキル、営業職であれば、セールストークやプレゼン力、交渉力などが該当します。業界や職種などによって求められる知識やスキルもあれば、業界や職種を問わず有用な知識やスキルもあります。
なお、知識やスキルは、どのような知識やスキルを持っているかということの他、知識やスキルがどれほど深いかといった習熟度や熟練度も、能力の高さのポイントとなります。
2.思考特性・行動特性
エンプロイアビリティを構成する基本的な能力の二つ目は、各個人が持つ思考特性・行動特性です。思考特性・行動特性とは、職務遂行に当たり、個人が発揮する考え方や行動のパターンのことです。
例えば、協調性や積極性、コミュニケーション能力、計画性、実行力、柔軟性などといったものが該当します。
思考特性や行動特性は、業務上のトラブルや課題に面した時によく現れるといえます。課題解決に向けて必要とされる思考特性や行動特性を持っていることが、エンプロイアビリティの高さを示すといえるでしょう。
3.パーソナリティ
パーソナリティもエンプロイアビリティの構成要素の一つです。パーソナリティとは、各個人の人柄や性格、価値観、信念、動機といったものです。
例えば、社会貢献度の高い職種などでは「社会や人の役に立ちたい」という動機が、パフォーマンスを上げ、業績向上につながることもあるでしょう。また、経理などの仕事では几帳面な性格の方が効果的に仕事を進められるということもあります。
このようなパーソナリティもエンプロイアビリティの要素の一つと見なされていますが、エンプロイアビリティの評価基準として利用するのは適切でないとされています。
なぜなら、パーソナリティは、個人的かつ潜在的なもので、客観的な把握がしにくいものだからです。厚生労働省では、パーソナリティはエンプロイアビリティの構成要素ではあるものの、エンプロイアビリティの評価基準として盛り込むことは適切ではないとしています。
従業員のエンプロイアビリティを高める方法
従業員のエンプロイアビリティを高めるための具体的な方法について紹介します。企業が従業員のエンプロイアビリティを高めるポイントは次の3つです。
- キャリアステップ・求めるレベルを明示する
- 各種研修を充実させる
- 人事評価の仕組みに加える
詳しくは次の通りです。
キャリアステップ・求めるレベルを明示する
エンプロイアビリティを高める方法の一つ目は、社員にキャリアステップや求めるレベルを明示することです。
キャリアステップが明示されることで、社員は、これからどのような段階を踏んでキャリア形成ができるのかをイメージすることができます。また、求めるレベルを知ることで、具体的にどういう能力を伸ばせばいいかということも認識できます。
社員は、具体的に自分の将来像や将来像に至るまでのステップをイメージできるため、計画的に能力を磨き、エンプロイアビリティを高めていけるでしょう。
各種研修を充実させる
各種研修を充実させることも、社員のエンプロイアビリティを高める方法といえます。
例えば、ロジカルシンキングやプレゼンテーションに関する研修など、多くの企業で役立つ能力を磨ける研修を設けるといった方法があります。また、自己啓発セミナーなどを実施して、スキルの向上や仕事に対する意識の変革を図るのも良いでしょう。
研修などを通して、具体的に必要な知識やスキルを磨く機会や、自己啓発や意識改革の機会を与えることで、エンプロイアビリティを高められます。
人事評価の仕組みに加える
人事評価の仕組みに、エンプロイアビリティの評価を加えることで、エンプロイアビリティを高めることも可能です。
社員は、エンプロイアビリティを高めることで社内での評価も上がり、報酬も上がるため、積極的にエンプロイアビリティを高める努力をするでしょう。
先述したエンプロイアビリティの3要素のうち、「知識・スキル」「思考特性・行動特性」の2要素は人事評価に組み入れられる要素です。これらの要素を人事評価に取り入れていくと良いでしょう。
エンプロイアビリティを向上させるメリット
エンプロイアビリティを向上させると、社員が流出しやすくなるのではないかという不安やデメリットの方が気になるかもしれません。しかしエンプロイアビリティには向上させるメリットが多くあります。具体的には下記の点です。
- 業務遂行能力が高まり業績向上が見込める
- 適切なポストを与えやすくなる
- 「成長できる会社」ブランディングができる
以下で詳しく紹介します。
業務遂行能力が高まり業績向上が見込める
エンプロイアビリティを高めることで、社員の業務遂行能力が高まり、業績向上を図ることが可能です。
エンプロイアビリティを向上させることで、社内外で通用する広い知識やスキルを持った社員が増えます。そうした業務遂行能力の高い社員が増えることで、高いパフォーマンスが期待でき、業績向上が見込めるでしょう。
また、エンプロイアビリティを向上させ、広い視野を持つ人材を育成することで、さまざまな環境の変化にも対応可能となります。社内の人材を柔軟に活用できるため、特定のスキルの人を必要に応じてその都度雇う必要もなくなるなど、長期的に見て人材コストの削減にもつながります。これらのコスト削減により、業績向上につなげることもできるでしょう。
適切なポストを与えやすくなる
エンプロイアビリティを高めることで、社内の人材に適切なポストを与えやすくなるでしょう。
エンプロイアビリティを向上させると、特定の領域に強い人材や幅広い職務に柔軟に対応できる人材など、さまざまな高い能力を持つ人材が育ちます。エンプロイアビリティを向上させる過程で、そうした高いスキルが可視化され、適切なポストを与えやすくなります。
また、エンプロイアビリティを高めるためのキャリアステップとしてポストを与えることで社員のモチベーションアップにつなげることもできるでしょう。
「成長できる会社」ブランディングができる
エンプロイアビリティの向上を図ることで、「成長できる会社」としてブランディングすることも可能です。
エンプロイアビリティの向上に取り組んでいる会社は、エンプロイアビリティを高めたい労働者にとっては魅力ある会社といえます。入社すれば成長できる会社であることを、求職者に積極的にアピールすることで、エンプロイアビリティが高く向上心のある人材を確保することが可能です。
エンプロイアビリティの高い社員を確保することで、さらに会社の成長が望めるなど、結果的に人材も組織も共に成長できるでしょう。
企業がエンプロイアビリティ向上に取り組む際の注意点
企業がエンプロイアビリティの向上に取り組むメリットを紹介しましたが、取り組む際には注意点もあります。具体的には下記の2点です。
- 従業員が転職・流出しやすくなりうる
- 育成コストがかかる
以下で詳しく解説します。
従業員が転職・流出しやすくなりうる
企業がエンプロイアビリティの向上に取り組むと、従業員が転職・流出しやすくなる点に注意しましょう。
エンプロイアビリティの高い人材が育つと、そうした人材に外部からスカウトの声がかかることが少なくありません。エンプロイアビリティが向上した社員を引き止めるためにも、企業側もエンプロイメンタビリティを高める必要があるといえます。
エンプロイアビリティの高い社員がそのまま継続して働きたくなるような待遇にしたり、さらなるキャリアアップの機会や働きやすい環境を提供したりするなどの工夫が必要です。
育成コストがかかる
エンプロイアビリティを高める際には、人材育成コストがかかる点も注意点といえるでしょう。
エンプロイアビリティの向上のためには、研修を充実させたり、評価制度を設けたりするなど、人材育成に人的・金銭コストがかかります。エンプロイアビリティの向上に取り組む際には、費用対効果を考慮しながら研修を行うなど、コストをかけ過ぎないように配慮することが大切です。
エンプロイアビリティを向上して組織能力を高めよう
エンプロイアビリティとは、自社1社のみで通用する能力でなく、企業を超えて通用する能力のことで、企業に雇用される能力のことです。エンプロイアビリティとしては、「知識・スキル」「思考特性・行動特性」「パーソナリティ」の3つが基本的な能力として挙げられます。
企業が従業員のエンプロイアビリティの向上を図ることで、業績の向上や適切なポストの割り当て、成長できる会社としてのブランディングが可能となります。組織能力を高めるためにもエンプロイアビリティの向上に取り組むことは重要といえるでしょう。
エンプロイアビリティの向上を図る際には、社員の定着率も意識して行うことも大切です。
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